ワークライフバランス・働きがい向上

ワークライフバランスの推進

三菱ガス化学では、ワークライフバランスの観点から、社員一人ひとりが個々の事情に合わせて、安心して働きがいを持ちながら長期的に活躍できる制度・環境、風土作りに取り組んでいます。

2024年度の育児休業復職率は100%となっており、育児支援については、最長2歳1カ月までの育児休業、小学校3年生までの育児短時間勤務といった法定を上回る支援制度や、育児休業からの早い復帰を望む社員への早期復職支援制度を整備しています。
2016年6月には、子育てサポート企業として厚生労働大臣の認定を受け、次世代認定マーク(愛称「くるみん」)を取得しました。

ロゴ:くるみん

働き方・休み方の多様化への対応としては、制度面ではコアなしフレックスタイム制、ライフサポート休暇制度*(毎年10日付与。最大40日まで積立可)、各種特別休暇(結婚、出産、転勤など)を整備しているほか、在宅勤務制度(最大週3日)を導入しています。また介護休業についても最長1年間の取得を可能とするなど、法定を上回る制度を整備しています。風土面では労使にて年次有給休暇取得奨励に取り組んでいます。前中期経営計画のKPIにて「年次有給休暇(年休)取得10日未満者の割合0%」を目標に掲げ、最終年度である2023年度に達成しました。
*2025年度から導入した年次有給休暇とは別の有給の特別休暇制度

ライフサポート休暇制度紹介
https://www.mgc.co.jp/corporate/news/2025/250402.html

こうした取り組みの結果、2024年度の年次有給休暇取得率は91.5%(2023年度は89.6%)となりました。また一人当たり総労働時間は1855.1時間(非管理職者平均)となっています。

年間総労働時間
グラフ:一人当たりの年間総労働時間を年度別に棒グラフで示す。

非管理職平均

年次有給休暇取得率
グラフ:年度別の年次有給休暇取得率を折れ線グラフで示す。

管理職含む。平均取得実績/5月勤怠データの付与日数

育児休業取得状況
グラフ:年度別の産前産後休暇取得者数と育児休業取得者数を棒グラフで示す。
  • ( )内は、取得者のうちの男性の人数
  • 女性は産前休暇開始日で年度分け
  • 育児休業取得者数は開始日で年度分け
育児短時間勤務利用者数
グラフ:年度別の育児短時間勤務利用者数を棒グラフで示す。

年度内利用者数

介護休業取得状況
グラフ:年度別の介護休業取得者数を棒グラフで示す。
ワークライフバランス推進
のための諸制度
制度主旨 制度名 内容
多様な業務時間の使い方を可能とする制度 フレックスタイム 全社でコアタイム無しのスーパーフレックスタイム制を導入(常昼勤務者に限る)。
在宅勤務 全社で導入。週3日まで自宅で勤務が可能。
育児・介護短時間勤務 育児(子が小学3年生まで)・介護を抱える社員は短時間勤務が可能(30分単位、1日の所定労働時間6時間まで)。
多様な休み方を可能とする制度 半日年休 年間30回を限度に半日単位での年休取得が可能。
ライフサポート休暇 年休とは別に、1年間に10日の特別有給休暇を付与。
(未取得日数は翌年度へ繰越され、最大年間40日まで積立可能)
以下の①~⑪の事由で取得可能。
①本人の私傷病/②家族の看護/③子供の看護(健康診断や予防接種での取得も可)/④子供の養育(入学(園)式・卒業(園)式・学級(学校)閉鎖)/⑤障がいを持つ家族のサポート/⑥家族の介護/⑦自然災害罹災/⑧本人もしくは配偶者の不妊治療/⑨人間ドックの受診/⑩ボランティア活動への参加/⑪ドナー提供のための入通院
子の看護休暇 小学6年生以下の子の世話をする目的で、年間20日まで休暇取得可能。
介護休暇 介護が必要な家族のために、家族1人につき年間5日まで、2人以上の場合は年間10日まで休暇取得可能。
リフレッシュ休暇 50歳をむかえた社員へ5日間の特別休暇(有給)と奨励金を支給。
ライフイベントにあたり、安心して必要な休みをとれる制度 育児休業 保育所へ入所できない場合は、子が2歳まで休業可能。
出産休暇 配偶者が出産する際、5日休暇(有給)取得可能。
介護休業 介護が必要な家族1人に対し、通算1年間を3回まで分割取得可能。
配偶者海外同行休業 海外で勤務等を行う配偶者に同行する場合、最長3年まで休業可能。

社員働きがい調査

「働きがい」「職場・仕事の状況」「当社で働くことの満足度」等に対する社員の考え・感じていることを調査し、より働きやすくやりがいのある職場づくりを推進するため、2024年より社員働きがい調査を毎年実施しております。2025年度の調査では当社社員の97%が回答し、働きがいを感じる従業員割合*は81%でした。
*肯定的回答者/(肯定的回答者+否定的回答者)

調査結果をもとに、社員や職場の現状を分析し、望ましいあり方を現場と広く議論しながら、実効性のある取り組みに落とし込んでいます。また、今後も本調査を定期的に行い、社員の働きがいや満足度をさらに高めていくための施策に活かしていきます。