人材について
三菱ガス化学は、事業を通じて世の中に貢献する「社会的な存在」であると同時に、社員が仕事を通じて自己を高め、それぞれの幸せを実現する「場」でもあります。この考え方を実践するために、一人ひとりが自身の能力を最大限に発揮できるよう、各種研修などで能力の向上を積極的に支援しています。また、社員の人権を尊重するとともに、ワークライフバランスの向上や心身の健康管理を推進しています。 これまで三菱ガス化学が培ってきた「風通しの良い企業風土」「起業家精神に基づいた進取の気性」「人材を大切にする企業文化」を根底に、社員が多様な経験を積み、また相互に刺激し合うことで社員一人ひとりのポテンシャルを最大限に引き出します。

人材育成
三菱ガス化学にとって最も重要な資産は「人」です。グループビジョン「社会と分かち合える価値の創造」の実現を目指し、社員一人ひとりがプロフェッショナルとして個性を磨きながら知識と能力を高めていく仕組み、自己実現を通じ活性化された職場・環境づくりに取り組んでいます。
当社では、社員の中長期的なキャリア形成のため、総合職社員に対し幅広い多様な経験をしてもらう戦略的ジョブローテーションを、本人のキャリア志向なども確認しながら行っています。事業領域の幅広さが当社グループの特長ですが、多様な経験を積み視野を広げることで、人材の型を固定化せず個人の資質と可能性を引き出すとともに、経験を積んだ社員同士が相互に刺激し合うことで、中期的な組織能力の向上につなげていきます。
人事制度は、人材育成を重視し一人ひとりの適性・能力・目標に基づく個別管理を行うところに特徴があります。具体的には複線型職能資格等級制度、評価制度およびこれらと明確に結びついた賃金制度の3つから構成されます。また、上司との面談によりキャリア形成について考える機会を年1回以上設けており、面談では個人の目標設定とその達成状況も確認している点も三菱ガス化学の特長です。このように、相互にコミュニケーションを取りながら個人毎の役割、成果、能力に応じた公正な処遇体系を通じて、個々の希望に沿った多彩なキャリアの実現を支援しています。

また、当社は通常業務の中でのキャリア形成だけでなく、階層別・職能別の教育研修体系に沿ったカリキュラムを実施し、能力開発・意欲の喚起を推進しています。
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階層別研修 |
職能別・専門教育 |
自己啓発・その他 |
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管理職層 |
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自己啓発
その他
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| 中堅層 |
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| 若手層 |
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※Hazard and Operability Studiesの略。複雑なプロセスや装置に対してリスクを特定する手法
健康経営の推進
三菱ガス化学は社員が心身ともに健康に働ける環境づくりを一層推進するため、2022年10月に健康経営基本方針を策定し、健康維持・増進施策の更なる多様化・充実化や実効性を図っています。
健康経営基本方針 (本文)
三菱ガス化学(MGC)は「働きがいのある企業風土の醸成」に向け、「働く仲間と家族の健康が何よりも大切」との共通認識のもと、「個人と職場の健康づくり」を推進します。
- 個人の健康づくり
社員と家族一人ひとりの生活習慣改善や心身の健康づくりのため、各種取り組みを展開します。
「自分の健康は自分で守る・高める」意識の向上と、健康維持・増進の取り組みへの積極的な参画を促進します。 - 職場の健康づくり
安心して長くいきいきと働ける職場づくりのため、業務効率化や多様な働き方を含む各種取り組みを展開します。
各職場で社員一人ひとりが互いに関心と思いやりを持ち、対話を主体とした活発なコミュニケーションを促進します。
定期健康診断については、2024年度の受診率は99%以上となっており、再検査が必要な場合や有所見者には、産業医や保健師による保健指導を積極的に実施しています。
メンタルヘルスケアについては、ストレスチェックを含む包括的なEAP(Employee Assistance Program)サービスの活用により、社員が社外の専門機関に悩みを気軽に相談できる環境を整えています。また、ストレスチェックの集団分析結果を各組織長へ適宜フィードバックするほか、セルフケア・ラインケアそれぞれの講習会を各事業所及びeラーニングで展開したり、入社時や昇格時にもメンタルヘルス関連教育を実施したりするなど、継続的な職場風土改善と社員の意識向上に努めています。
これまでの取り組みが評価され、経済産業省・日本健康会議による「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」に認定されました。今回で7年連続での認定となります。

海外駐在者・出張者の安全確保・医療サポート
セキュリティ及び医療アシスタンスに関する外部コンサルタントと契約し、駐在・滞在国の安全に関わる脅威分析に基づくアドバイスを受けることで、正確な情報を迅速に入手し、必要に応じて海外駐在者・出張者へ情報を提供するとともに、渡航可否の判断や渡航時の適切な安全対策に活用しています。
また医療面では、現地での病院の紹介、医師との日本語での電話相談、現地特有の感染症などの予防アドバイス、緊急時の医療搬送の手配も含め、海外駐在者・出張者に対する包括的なサポート体制を整えています。
労働組合・労使関係
相互の立場を尊重し信頼し合う良好な労使関係のもと、さまざまな課題に取り組んでいます。
社員の「働き方、福利厚生、処遇」などのテーマをはじめ、経営上の課題や事業環境に対する認識の共有化を目的とした経営協議会、諸制度について労使合同で通年協議を行う労使人事制度検討委員会などを定期的に開催し、これまでにも人事制度や再雇用制度、退職金制度などを改定してきました。賃金や賞与などについては、例年の団体交渉などを通じて決定しています。
なお、2025年3月末現在において、組合員数は1,925名、社員勤続年数は18.5年(男性19年、女性13.5年)となっています。
| 2025年3月現在 | |||
|---|---|---|---|
| 男性 | 女性 | 合計 | |
| 平均年齢 | 42歳 5カ月 |
37歳 7カ月 |
41歳 10カ月 |
| 勤続年数 | 19年 0カ月 |
13年 6カ月 |
18年 5カ月 |
※ 出向者を含む

※新卒新入社員のうち、入社3年以内に当該年度までに離職した人数