人材マネジメント
三菱ガス化学は、最も重要な経営資産である社員一人ひとりが自身の能力を最大限に発揮できるよう、人権を尊重するとともに、ワークライフバランスの実現※や心身の健康管理、能力の向上を積極的に支援しています。
- ※ ワークライフバランスの状況は、働き方改革・ワークライフバランスのページをご参照ください。
基本的な考え方
三菱ガス化学は、事業を通じて世の中に貢献する「社会的な存在」であると同時に、社員が仕事を通じて自己を高め、それぞれの幸せを実現する「場」でもあります。この考え方を実践するために、一人ひとりの社員がプロフェッショナルとしての知識・能力を高めていけるよう、各種研修などサポート体制の充実を図っています。顧客ニーズに応えながら自己実現も叶え、「個」を活かせる自律型の組織づくりにも取り組んでいます。具体的には、個人の能力を最大限に発揮するために、各組織の中に小人数のグループやビジネスマネジメントユニット(BMU)を形成し、権限と責任を付与しています。
これら一連の取り組みの中で、社員一人ひとりの能力・特性などの人事情報を的確に把握し、各人のキャリア形成と育成の方向、手だてを見極め、適切な人材マネジメントを実施しています。また、明確で定量的な比較が可能な人事評価の基準を設け、自律的な変化を促しています。近年はダイバーシティ&インクルージョンの推進と働き方改革にも、積極的に取り組んでいます。
人材育成
三菱ガス化学にとって最も重要な資産は「人」です。グループビジョン「社会と分かち合える価値の創造」の実現を目指し、社員一人ひとりがプロフェッショナルとして個性を磨きながら知識と能力を高めていく仕組み、自己実現を通じ活性化された職場・環境づくりに取り組んでいます。
人事制度は、人材育成を重視し一人ひとりの適性・能力・目標に基づく個別管理を行うところに特徴があります。具体的にはコース別複線型職能資格等級制度、評価制度およびこれらと明確に結びついた賃金制度の3つから構成されます。個人毎の役割、成果、能力に応じた公正な処遇体系を通じて、個々の希望に沿った多彩なキャリアの実現を支援しています。
また当社は、全ての社員が個性を活かし、多様に活躍するための人材育成を掲げ、階層別教育を主体とした教育研修体系の見直しを行っています。2021年度は、教育研修体系の見直しの目的や方針を定め、人材マネジメント・人材育成における課題、昇格のあり方と教育研修の関係等を検討しました。今後は、新たな教育体系として、階層別のリーダーシップやマネジメントの能力開発、全階層向けに多様なキャリアデザインを支援するプログラムを構築していきます。
※階層別教育研修の受講年は、参考までに技術系社員のケース(修士卒)を記載
心身の健康管理
全役員・社員対象の定期健康診断については、2023年度の受診率は99%以上となっており、再検査が必要な場合や有所見者には、産業医や保健師による保健指導を積極的に実施しています。
健康増進活動については、各事業所での活動に加え、在宅勤務者の増加やコロナ禍といった環境変化も踏まえ、オンデマンドのエクササイズ&ストレッチ動画配信サービス「職場の健康づくりプログラム」の全社展開を開始するなど、更なる活性化・意識向上を図っています。
メンタルヘルスケアについては、ストレスチェックを含む包括的なEAP(Employee Assistance Program)サービスの活用により、社員が社外の専門機関に悩みを気軽に相談できる環境を整えています。また、ストレスチェックの集団分析結果を各組織長へ適宜フィードバックするほか、セルフケア・ラインケアそれぞれの講習会を各事業所及びeラーニングで展開したり、入社時や昇格時にもメンタルヘルス関連教育を実施したりするなど、継続的な職場風土改善と社員の意識向上に努めています。
これまでの取り組みが評価され、2023年度は経済産業省・日本健康会議による「健康経営優良法人(大規模法人部門)」に5年連続で認定されました。
海外駐在者・出張者の安全確保・医療サポート
セキュリティ及び医療アシスタンスに関する外部コンサルタントと契約し、駐在・滞在国の安全に関わる脅威分析に基づくアドバイスを受けることで、正確な情報を迅速に入手し、必要に応じて海外駐在者・出張者へ情報を提供するとともに、渡航可否の判断や渡航時の適切な安全対策に活用しています。
また医療面では、現地での病院の紹介、医師との日本語での電話相談、現地特有の感染症などの予防アドバイス、緊急時の医療搬送の手配も含め、海外駐在者・出張者に対する包括的なサポート体制を整えています。
労働組合・労使関係
相互の立場を尊重し信頼し合う良好な労使関係のもと、さまざまな課題に取り組んでいます。
社員の「働き方、福利厚生、処遇」などのテーマをはじめ、経営上の課題や事業環境に対する認識の共有化を目的とした経営協議会、諸制度について労使合同で通年協議を行う人事制度検討委員会などを定期的に開催し、これまでにも人事制度や再雇用制度、退職金制度などを改定してきました。賃金や賞与などについては、例年の団体交渉などを通じて決定しています。
なお、2024年3月末現在において、組合員数は1,892名、社員勤続年数は18.5年(男性19年、女性13.9年)となっています。
※ ユニオンショップ制のため加入率100%
※ 出向者を含む
※ 2022年度及び2023年度は、各々2年後、1年後の在籍数
※管理職・組合員(出向者を含む。定年後再雇用者は含まない)の自己都合退職者数